バック事故の現状とバックカメラ義務化

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少し前に衝突被害軽減ブレーキの新車および継続生産車への搭載が義務化され、今では新車を買うと多くの車で装備がついてくるようになりました。そして、2022年の5月以降の新型車および2024年5月以降の継続生産車に関して自動車後方の【カメラや検知システム等】の装着が義務化されることが決定しました。

バック事故は運送会社の悩みの種の1つと言われており、それを解決できるツールの1つがバックカメラという訳です。今回はそんなバックカメラを紹介していきます。

 

バックカメラとは

改めて説明する必要もないように思いますが、バックカメラについておさらいしておきましょう。トラックの後方につけて後ろを映すカメラがバックカメラです。カメラだけだと意味がないので、運転席付近にはカメラが撮影している映像を映し出すモニターがセットになっています。

ここでのポイントは、バックカメラが映した映像はドライバーが見る時には左右反転した映像になっているということです。バックカメラ右側の視界はドライバーから見ると左側にあり、逆もまた然りという訳です。

冒頭にも書きましたが、自動車へのバックカメラや後方検知システムといった「後退時車両直後確認装置」の装備が新型車から順次義務付けられることになりました。継続生産車(既存モデルの新車)に対しても2024年5月以降は対象となるそうです。

下記は国交省より発表されたバックカメラの要件です。(内容一部抜粋。正式資料はこちら)バックソナーの場合は要件が一部異なるようです。

国交省発表の資料より

 

バックカメラとソナーの違い

国交省の資料より「後退時車両直後確認装置」(バックカメラ、検知システムまたはミラー)を備えなければならないこととする、とありました。
ここでいう検知システムとはバックソナーのことを指していると思われますが、具体的にバックソナーとはどのようなものなのでしょうか。

バックソナーとは

車両後方に超音波を発射し、反射して戻ってくるまでの時間から距離を測定します。この測定結果を基に運転者に対して、必要に応じて警報を鳴らすシステムのことをバックソナーと呼びます。

特長としては小型で安価であることが挙げられます。他にもミラーやバックカメラなどで目視出来ない死角となる場所に対しても警報を行うことが出来ます。ただし、検出距離がそれほど長くなくおよそ2mほどである製品がほとんどです。

バックカメラとソナーはどちらがいいのか

ドライバーが自分の目で後方を確認するのがバックカメラ、ドライバーに対して警報音で車両後方近辺に物体があることを知らせるのがバックソナーという住み分けになっております。どちらがいいというのは一概に言えないのですが、バックカメラの方がドライバーが能動的に安全運転していると感じやすいのではないかと思います。

 

バックカメラがあった方が良い理由

自動車運送業に係る交通事故対策検討会報告書(令和2年度)より

 

上図は令和元年のトラックの行動類型別事故件数の割合です。運転時間や距離の総和から考えると、バックする時間は非常に少ないにも関わらず、年間の事故件数の5%を占める832件の事故が起きています。

ここで仮定の話を少し書いてみます。1日300kmトラックで走ったとして、その日のバックした距離の合計は30mだったとします。そうなると、走行距離に対するバック距離は1万分の1です。前進や右左折時の事故件数合計が、バック時の1万倍起きているかというとそうではないので、やはり【バック時には事故が起こりやすい】ということがわかります。

下図は日本自動車工業会が調査した運輸業が設置している安全機器の設置状況アンケートになります。ここでバックカメラの装着率は61%という結果がでています。

2018年度普通トラック市場動向調査より

 

バック時の事故の原因の多くは、後ろの状況がわかりづらかったことに起因するので、対策をしていくにはバックカメラが有効であると考えている事業者が多いということがわかります。

 

ナイスヴューモニタのご紹介

バックカメラがバック事故に対して有効な手段になるので、弊社が取り扱っている日本ヴューテック社製のナイスヴューモニタのご紹介をします。

モニターには、従来製品より3倍以上の解像度を映し出す高性能LED液晶パネル(800 x 3(RGB) x 480)を採用しており、カメラには従来製品より約2倍の画素数をもつ高性能素子(有効画素数約48万画素)が採用されています。これまでのバックアイカメラにはない、業界トップレベルの映像を映し出します。


 

ヴューテックのモニタはハレーション(光が強く当たり白くぼやけること)を起こしづらくなっており、夜間でも後方の安全が確認しやすくなっております。

 

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